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銅相場が高騰、電気機器メーカーのコスト圧力強まる
EVや太陽電池で需要拡大
銅価格が過去最高値水準に高騰するなか、電気機器メーカーが製品の値上げを迫られている。スイスABB、上海電機など多くの企業が製品価格の見直しを発表した。
銅価格は今年に入って急上昇を続けている。ロンドン金属取引所（通称LME）での取引価格は3月に1トン当たり9000米ドル（約141万円）台を突破し、11カ月ぶりの高水準を記録。4月末には22年以来、2年ぶりに1万米ドルを回復した。
銅の強気相場が続く要因は、銅大国のチリとペルーで採掘が滞ったことによる世界的な供給難に加え、各国のエネルギー転換政策の下、電気自動車（EV）や太陽電池など再生エネルギー設備などの分野で銅の需要が高まっていることや、世界的に景気が回復していることがある。
シティグループは、2025年の銅価格はトン当たり1万5000米ドルに達し、22年3月の1万730米ドルを超えて過去最高値を更新するとの予測を示した。
電気機器は、銅、アルミ、鋼材が製造コストの60％を占めるだけに、銅相場の高騰はメーカーのコスト圧力に直結する。
中国では、上海電機、太洋電機、徳昌電機といった業界大手が、原材料の価格変動に対するリスク対策措置を講じている。徳昌電機は23年通期決算報告書で、各部門の事業運営の質、業務構造、収益力の変化を注視するとともに、サプライチェーンの見直しを進め、コストの抑制と調達価格の安定化を図っていくと強調した。
