(500×80px)(450×80px)(460×80px)(470×80px)(2).png)
日系車の中国上半期新車販売台数が続落、ホンダは4割超の減少に
日系車3強の中国市場における2026年上半期（1〜6月）の新車販売データが公表され、トヨタ、日産、ホンダのいずれも前年同期比で減少した。トヨタの上半期中国販売台数は69万4,700台で前年同期比17.1%減、日産は23万7,000台で同15.0%減、ホンダは20万5,800台で同34.7%減となった。
中でもホンダの落ち込みが最も深刻で、新型車の投入遅れが他の2社を大きく上回る下落幅をもたらした。広汽ホンダの上半期販売台数はほぼ半減し、46%減の8万9,400台、東風ホンダは22%減の11万6,400台となった。
6月の単月販売においても、3社いずれも前年同月を下回った。ホンダ中国の6月終端販売台数はわずか3万2,474台で、前年同月比44.5%の急落となり、前年同月比での減少は29か月連続となった。今年4月と5月のホンダ中国の販売減少率はそれぞれ48.3%と48.7%に達しており、3か月連続で4割超の下落が続いている。悪化する状況への対応として、ホンダはすでに中国でのガソリン車生産能力の削減を発表しており、広汽ホンダの広州黄埔工場は今年6月に正式に生産を停止、東風ホンダの武漢工場は2027年に閉鎖が計画されている。
中東情勢の悪化による燃料価格の上昇がガソリン車需要を押し下げ、日系車の販売を圧迫した。最近は燃料価格の上昇が一服しているものの、日本の自動車メーカーはガソリン車需要が短期間で回復するとは見ていない。新エネルギー車（NEV）の普及率が継続的に上昇している中国市場において、日系ブランドの電動化転換の遅れと新型車投入の滞りという弱点が加速度的に拡大している。トヨタの17%という下落幅は、世界販売台数トップの自動車メーカーでさえ中国市場では無傷でいられないことを示している。
